結局報道された情報が正しいとは限らないからこっちも勉強して情報を取捨選択しないといけないってことですよね。もうちょっとまともな報道はされないもんですかねぇ・・・
あの「フロンガス」はどこへ？
政府やマスコミの報道には、中部大学で環境問題などを研究する武田邦彦教授が苦言を呈す。
例えばデータの取り上げ方。気候変動研究に関する世界最高クラスの機関IPCCは、「もし温暖化対策を講じなければ、2100年には1990年比で1.4?5.8度地球の温度上昇する」と予測している。ところが国やマスコミは、最高値である5.8度ばかり取り上げて危機感をあおっており、環境問題自体より「政府やマスコミの伝え方の方が問題」だというのだ。
また、さんざんあおった後で全く報道しなくなったフロンガスなどの前例から、今は温暖化の"主犯"としてあおっているCO2も、ある日突然報道しなくなる可能性もあると、武田教授は見ている。
カーボンオフセットのプロバイダー、リサイクルワンの興津世禄氏はこうした報道の在り方を踏まえ、「行政や企業のせいにしたり、メディアに踊らされないよう、消費者は賢くならなければならない」と警鐘を鳴らす。
飛び交う情報をうのみにするのではなく、「まず正しい情報を知る」（興津氏）姿勢がなにより大切で、正しい情報が分かれば正しく行動できるといいうのが、興津氏の考えだ。
とはいえ、興津氏が指摘する「正しさ」が何を指すのかは分からない。そもそも温暖化問題そのものだってよく分からないのだ。温暖化説に基づくカーボンオフセット制度も本当に効果があるのかどうか、不透明にならざるを得ない。
カーボンオフセット制度が始まった国、イギリスではどうだろう。もしかしたらヒントがあるかもしれない。
イギリスではネット上で「疑わしきを追求」
世界初のカーボンオフセットプロバイダー、カーボンニュートラルのビル・スネイド氏によると、イギリスのスコットランドでG8サミット（主要国首脳会議）が開催された2005年、イギリス政府が本腰を入れてカーボンオフセットを奨励しだした。すると、カーボンオフセットプロバイダーやカーボンオフセット付き商品を扱う企業が、雨後のたけのこのごとく出現。中には虚偽の報告をするプロバイダーや企業も出てきたという。
そこで一役買ったのが、ENDS（Environmental Data Services）などの第三機関や消費者である一般ブロガーだ。彼らはカーボンオフセットにかかわる企業をランク付けし、ネット上で公開していった。その結果、口先だけでカーボンオフセットしていないプロバイダーや企業は駆逐されたというのだ。
「疑問が生じたら自分で調べてみることが大切」とする興津氏もこの同意見だ。企業の透明性が気になるのなら、「受身一辺倒ではなく、カーボンオフセットにかかわる企業を注意深く監視し、ブログなどでランク付けしてアクションを起こすのも一手だ」と、イギリスの成功例を踏まえて提案する。
以上から、疑問７への回答はこうだ。
疑問7への回答
- 政府やマスコミにあおられないように気を付ける。
- 情報が常に正しいわけではない。あふれるエコ情報に踊らされず、まず自分で調べてみること。
- 調べて納得した上で、最適なアクションを起こすこと。
- アクションの1つにエコ情報を監視し、ネットで公開する方法がある。
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