大手の旅行代理店が格安の宿泊予約サイトを開設する動きが続いているらしい。
旅行代理店が販売するのではなくて、サイトの場を宿泊施設に貸し出して手数料を稼ぐというモデルで、従来旅行代理店が販売を代行していた時と比較して手数料がほぼ半減されていることが低価格につながっているそうです。
利用者としては安くなることは歓迎したいんですが、あちこちで立ち上がってくれるとどこのサービスを使って良いのかが悩ましい。
■施設が直販、大幅な値下げも
大手旅行各社がインターネット上に、国内旅行向けの新たな宿泊予約サイトを相次いで開設している。料金は宿泊施設側が自由に設定し、直接販売するのが特徴だ。顧客は２４時間いつでも予約を入れることが可能で、宿泊日の間際になると料金が大幅に下がるケースもある。ネット系の独壇場だった、こうした予約サービスが広がることで、旅行者の利便性や割安感が高まりそうだ。（頼永博朗）
≪取り扱い２倍≫
近畿日本ツーリスト（以下近ツー）は１月、宿泊予約サイト「ステイプラス」を新たに開設した。対象の宿泊施設は、高級旅館・ホテル、ビジネスホテル、ペンション、民宿、ウイークリーマンションなど幅広い。
近ツーが従来、宿泊クーポン券で取り扱っていた宿泊施設は約４０００軒。新サイトでは、この２倍の約８０００軒を掲載しており、今年度内に約１万軒に拡大させる予定だ。また、携帯電話からの予約も近くできるようにする。
阪急交通社は昨年１１月、宿泊予約サイト「Ｔｈｅ お宿」を刷新。従来の同社コールセンターを通す方法は残しつつ、顧客が直接、予約を行える機能を加えた。今年度内に約２０００軒をそろえ、利用者数は今年度末までに約８万人、１９年度に６０万人を目指す。
最大手のＪＴＢも、宿泊予約サイト「るるぶトラベル」を今年３月に新設する計画。一方、日本旅行は他社に先駆け、平成１２年からサービスを行っている。
≪売り手にメリット≫
各社の新予約サイトは「場貸し」と呼ばれる。旅行会社が、宿泊情報を掲載するサイトを施設側に提供し、料金やプランの設定を任せる代わりに、宿泊施設から徴収する手数料率をパンフレットなどで販売する通常商品の半分程度の５?１０％程度に抑えている。このため、宿泊施設は安くなった手数料（サイト利用料）分を宿泊料金にはね返らせることもできる。
また、通常商品の場合、旅行会社は客室が一定期間までに売れ残った場合、原則として宿泊施設に返却。手数料も高く、かつ売れ残れば、売り上げはゼロになる恐れもあり、宿泊施設にとってはリスクが高い。
しかし、旅行各社の新しい予約システムを使えば、直前まで客室の販売が可能となる。つまり、売れ残るよりは、格安で販売した方がいいというわけだ。楽天トラベルなどのサイトで客室を直販するシステムがすでに一般化しているのは、こうした理由がある。
「場貸しなら、少しでも手数料を受け取る可能性が広がる」とＪＴＢ。近ツーも「返却していたことにより、ネット系に流れていた客室をつなぎ止めることができる」という。
≪ネット系と差別化≫
日本旅行業協会のまとめによると、旅行商品の販売額全体に占めるネット販売額の割合は９年の０・０７％から１７年は３・１８％に拡大している。楽天トラベルの国内登録施設数は２万軒を超える。
調査会社、インフォプラントの一昨年８月の調査では、オンラインで旅行予約をした経験のある人は４９・８％で、オンラインで旅行予約をしたことのない層の５８・３％もｉモードで予約をしてみたいという意向があるという。
ただ、利用者にとっては利点ばかりとはいえない。こうした予約サービスの普及により、同じ旅行会社が同じ客室を扱っても、複数の宿泊価格が存在することになるからだ。よく比べてみると、「朝食付き・なし」などプランに差があるケースがほとんど。「できるだけお得に泊まりたい」という向きには、予約前に比較するための時間と労力が必要といえる。
旅行各社もまた、複数の料金体系を持つことになるほか、価格崩壊のリスクを背負うことにもなり、“自己矛盾”も抱える。近ツーの商品担当者は「場貸しは顧客の需要が高く、避けては通れないサービス。今後はネット系との差別化をより図るため、これまで以上に従来のパックツアー商品に魅力的な企画が求められる」と話している。
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